この記事では、「定価」と「希望小売価格」と「オープン価格」の違いを分かりやすく説明していきます。
「定価」とは?
物を売るために定めた価格という意味で、値下げなどができない拘束力のあるものを指し、新聞や雑誌、多くの書籍が代表的な定価販売物です。
他のサービスで買うことができないインターネットの直販製品では定価販売というケースがあります。
値下げが可能な再販制度に関わらない製品では定価という表現を使わないことが公正取引委員会によって推奨されています。
言葉としては希望小売価格から一切値下げされずに店頭に置かれている状態を定価と呼ぶこともありますが、メーカーとして定価を定めているわけではありません。
Appleの製品やゲーム機などで見られる現象です。
「希望小売価格」とは?
メーカーがこの価格で販売して欲しいと小売店に希望している価格のことで、拘束力はありません。
自動車や生ものではない食料品、家電などの多くが希望小売価格を採用しており、店によっては希望小売価格よりも安く販売しているところもあり、その差によってより安い店ということが出来ます。
ある程度資本がないと希望小売価格より大幅に安く売ることは出来ません。
90年代辺りまでの家電やオーディオなどで値下げ競争が激しかった際に二重価格という疑いが出るほどの値下げが発生した経緯があり、家電の一部はオープン価格表記になっているケースが生まれました。
家電ではない商品では希望小売価格のままで推移しています。
「オープン価格」とは
メーカーが出荷価格を決めて、販売価格は小売店が決めるというスタイルで、メーカーのプレスリリースなどでは価格がわからず、メーカー直販サイトなどで価格がわかるというシステムになっています。
販売価格は小売店が決めるものの、希望小売価格の商品より値引率が高いということはほとんどなく、メーカー直販サイトと量販店で価格差がないというケースもあります。
経緯的にも家電、パソコン、携帯電話などに多く見られる方式で、値崩れしたイメージがないというメリットがメーカーにはありますが消費者は価格判断がやや難しいというデメリットがあります。
「定価」と「希望小売価格」と「オープン価格」の違い
定価は値引きができない拘束力のある価格で、雑誌、書籍、新聞などが当てはまります。
考え方としては運賃なども近いものがあります。
希望小売価格はメーカーが希望する販売価格で、店によって値引き幅が異なるものがあります。
缶ジュースやインスタントラーメンなどスーパーにおける多くの商品が希望小売価格で扱われています。
オープン価格は値引き競争が激しいジャンルで使われ、販売価格は小売店が決めるというスタイルで、携帯電話や家電が代表的な例となります。
値引き幅がわかりにくいのも事実です。
まとめ
「定価」と「希望小売価格」と「オープン価格」は販売するものごとに定められており、本やタバコは定価、自動車や靴は希望小売価格、携帯電話や一部家電はオープン価格となっています。
定価販売のものが希望小売価格やオープン価格になる場合は制度の抜本的な変化が必要で可能性としてはまずないと言えるでしょう。
逆のケースもあまりないと言えます。
